[記事公開日]2015/11/10
[最終更新日]2016/04/11

「マーズワン」プロジェクトにおける2023年4月人類初の火星移住計画は実現可能か?

「マーズワン」計画とは、2025年までに火星移住を目指す、オランダの民間プロジェクト

西暦2025年までに人類の火星移住を目指している、オランダの民間プロジェクト「マーズワン」計画というものがあります。

「マーズワン」計画は、オランダの民間非営利団体(NPO)で運営されているプロジェクトであり、政府の力ではなく、民間の有志の力を結集して、火星に人類初の永住地を作ることを目的にしています。

オランダの実業家バス・ランスドルプに率いられる宇宙飛行計画は2012年に発表されましたが、最初は4人の宇宙飛行士を火星に送る予定だとのことです。

ランスドルプ自身は火星移住に参加しないとのことであり、ノーベル物理学賞受賞者のへーラルト・トホーフト氏も「アンバサダー」として加わっているとのことです。

 

今のところ2023年4月に最初の4人を火星に移住させる予定

2025年までに人類初の火星移住を目指す「マーズワン」プロジェクトですが、今のところは、2023年4月に最初の4人を火星に移住させる予定となっているようです。

そして、その後は2年ごとに別のグループがその入植地に加わっていくことになります。

具体的なステップは、以下のような予定となるようです。

☆2016年  通信衛星などの装備が火星に送られます。

☆2018年  大型の惑星探査ローバーが火星に到着し、入植に最適な場所を探して走り回ることになります。

☆2020年  居住ユニット、生命維持ユニット、新しいローバー、そして追加の装備が火星に送られます。ローバーは、人間の移住に向けて準備を整え、居住ユニットから拡張型の区域を展開します。生命維持ユニットは、人間が到着する前哨基地を整備します。

☆2022年9月  クルーが火星に向けて出発します。この頃までに、火星の入植地は居住に適した環境になっています。 クルーは着陸船の付いた輸送機で火星を目指すことになります。そして、それから7ヶ月後に火星に降り立つことになるようです。

☆2023年4月  人類初の火星移住が実現する予定。

今のところ、最初に火星に移住するのは4人だとのことですが、その4人に選ばれる予定の候補者は、既に男女各50人ずつの100人に絞られているようです。

「マーズワン」計画の火星移住には、世界中から、多くの人々が参加を希望しています。

 

最初の火星移住候補者は既に100人に絞られており、メキシコ在住の日本人女性シェフの名もある

マーズワン財団では、2013年4~8月にかけて移住希望者を募集し、2013年12月30日、約20万人の移住希望者の中から、日本人10人を含む1058人の候補者を選んだと発表しました。

日本人10人の中には、59歳の男性会社社長や30代の女性医学博士なども含まれていたようです。

そして、2015年2月16日、マーズワン財団は、最初の移住候補者を、男女各50人の100人に絞ったと発表しましたが、その100人の中には、メキシコ在住の日本人女性シェフ(50歳)が含まれているとのことです。

最終的に24人を選び、2023年4月には最初の4人が火星に住み始め、その後は、2年ごとに4人ずつ増やしていくことを予定しているとのことです。

ちなみに、火星から地球に戻ることは現在の技術および資金的に不可能なので、地球には戻ることが出来ない、火星への「片道切符」となります。

もう地球に戻ることは出来ない「片道切符」での火星永住に、なんと約20万人の人々が参加希望だというのは、正直なところ、ちょっと驚きです。

それだけ、宇宙への関心が高まってきているということなのかも知れません。

そして、「マーズワン」計画のすごいところは、非営利団体(NPO)による民間プロジェクトなので、政府の関与を受けないだけではなく、税金も投入されないということなので、まさに、火星移住を希望する民間人たちの手で行われる、歴史的な一大プロジェクトとなります。

 

「マーズワン」計画のすごいところは、政府の関与も税金の投入も無しに行われる民間プロジェクトだということ

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「マーズワン」計画のすごいところは、政府の関与も税金の投入も無しに行われる、非営利団体(NPO)による民間プロジェクトだというところにあります。

マーズワン財団では、最初の4人を火星に送るコストを約60億ドルと見込んでいるようですが、その財源は、寄付金のほか、訓練や飛行や移住の様子を24時間リアリティー番組で放送する番組の放映権料を予定しているようです。

また、マーズワン財団は、世界中の大手航空会社を訪問し、それらの会社から必要な機材を供給してもらえることを確認したとのことです。

どの部品も、これらの会社から調達出来るとのことで、これらの会社からは「マーズワン」への関心を書面で受け取ったとのことです。

財務面は民間企業が支えることになり、参加するのは民間企業だけになります。

政府の関与も税金の投入も無しに、民間プロジェクトとして人類初の火星永住が行われる「マーズワン」計画というのは、人類史における画期的な歴史的プロジェクトとも言えるものですが、その計画に関しては、懐疑的な見方や批判もあります。

 

「マーズワン」計画は、技術的、財源的な問題から実現が困難だと指摘する声もある

「マーズワン」計画は、技術的、財源的な問題から実現の困難さを指摘されています。

技術的な問題に関しては、例えば、アメリカの名門大学MIT(マサチューセッツ工科大学)のオリヴィエ・デ・ヴェック教授率いる研究チームから、今のままでは「マーズワン」計画は実現不可能だとして、様々な改善点が指摘されているようです。

そして、技術的な問題点だけではなく、財源的な問題点も大きいようです。

「マーズワン」計画の実現の為の出費に見合う財源がないと指摘されており、60億ドルの資金を集める可能性に極めて懐疑的な見方がある上、もし仮に集められたとしてもわずか60億ドルでこの短期間にこの計画を成功させることは「ほとんど不可能」だと断言する人もいるようです。

有人火星飛行は、もっと多額の予算が必要だという試算もあります。

さらには、火星への「片道切符」の是非も議論されているようです。

 

火星への「片道切符」の是非が、人道上の問題として議論されている

現在のところ、火星から地球に戻ることは現在の技術および資金的に不可能なので、火星移住者は技術の進歩に伴い地球帰還の手段を得られない限り、火星に永住することになります

つまり、「マーズワン」計画における火星への移住は、「片道切符」となり火星への永住となります。

地球に生還することが出来なくなるプロジェクトが、果たして人道的に問題が無いのかということも議論されているようです。

 

「マーズワン」計画の予定通り、2023年4月に人類初の火星永住は実現するのか?

当初、2025年までに人類初の火星移住を目指していた「マーズワン」計画ですが、今のところは、2023年4月に最初の4人を火星移住させる予定だとのことですので、スケジュール的には、順調に進んでいるという見方も出来ます。

そして、MIT(マサチューセッツ工科大学)のオリヴィエ・デ・ヴェック教授率いる研究チームから指摘されているような、技術的な問題点は無きにしもあらずですが、技術的には人間を火星に送るのを不可能にするような根本的な障壁は存在しないようですので、最も大きな問題となるのが、財源的な問題だと思われます。

「マーズワン」財団では、最初の4人を火星に送るコストと見込んでいる約60億ドルは、確保することが十分可能だと考えているようです。

代表のランスドルプによると、夏季オリンピックが二週間の開催期間に40億ドルを稼ぐことを考えて、オリンピックより大きなプロジェクトであるので、60億ドルは十分に可能だと見ているようです。

2023年には地球のインターネット人口が40億人に達するという予想があり、この人口が人類史上最大のショーを見ることを考えれば、莫大な収入が生じると見込んでいるようです。

その可能性は十分考えられますので、当初予算の60億ドルは確保出来るかも知れませんが、問題は、必要な予算が当初予定していた60億ドルを大幅に超えた場合、どうなるのかということだと思います。

「マーズワン」計画の予定通り、2023年4月に人類初の火星永住が実現するかどうかは、財源を確保出来るかどうかが大きなウエートを占めており、どれだけ多くの人々に関心を持ってもらい、協力を得られるかに掛かっていると思われます。

政府の関与も税金の投入も無い、非営利団体(NPO)による民間プロジェクトである為、世界中の多くの人々の協力をどこまで得られるのかが、成功の鍵を握っているような感じがします。

個人的には、今から10年以内に、人類初の火星永住が見られるとすれば、とても楽しみなので、「マーズワン」計画が実現するのを見てみたいと思っています。

 

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